人材育成体系がある程度整備されたら、全社で情報共有することが重要です。
特にマニュアルや手順書はそれを作成した部署だけではなく、他部署にとっても有効な場合があります。また全社で共有することで、重複する教材作成の無駄を省けたり、新しい教材作成のときの見本（たたき台）にする選択肢が増えます。
このようなことを想定して各教材にはタイトルだけではなく、作成年月日、管轄部署（作成者）、概要、公開レベル（社外秘、役職による制限など）を記載するとよいでしょう。
社内の共有フォルダなどで管理して、全社員が有効利用できるようにしっかり告知することも重要です。

中小企業でも社内ハンドブックを作成している会社はたくさんあります。
これは、人材育成体系だけではなく、経営理念から始まり、組織図、各部署の業務内容、人事評価制度の概要（目的、スケジュール）、勤怠管理方法、成長戦略、社内特有の言葉やルール、その他にも全社員に知ってもらいたいことなどをまとめた小冊子のイメージです。もちろん小冊子でなくてもよいのですが、いつでも見られることが重要です。
就業規則や給与規定よりも分かりやすく実践的なものとして、「ちょっとしたことで迷ったらハンドブックを確認すると答えが出ている」といったものが理想的です。そして、このようなハンドブックが定着すると企業内の一体感や愛車精神の向上につながります。